パチンコ・パチスロや競馬、競艇など、日本では1つの文化として公営ギャンブルが根強く存在。また、昨今は大阪府の夢洲における統合型リゾート（ＩＲ）の開発も進み、より公にギャンブルの話題が広げられています。
もちろん、法的な規制に関する話題も、ギャンブル業界では少なくありません。一方で、日本はギャンブル大国と称されるほどに、統計上では多くの人々が法的範囲内で娯楽に親しんでいます。そこで、本記事では日本のギャンブルに興味深い関する事実について、具体的な統計数値と共に考察していきます。
オンラインカジノの台頭
コロナウイルスの影響を含め、在宅機会が急増。これにより、近年はインターネットの普及やスマートフォン使用率の増加が目立っています。そして、デジタル上でギャンブルをプレイできる、オンラインカジノ市場が成長を続けています。
実際に、IMARC Group社による市場調査レポートでは、日本のオンラインカジノ市場の規模は2023年に77億ドルに到達。2032年までには126億ドルに達すると予測されています。
また、優良オンラインカジノサイトの多くは、イーサリアムをはじめとしたブロックチェーン上でプラットフォームを展開。これらは昨今のレイヤー2の革新により、トランザクション処理の高速化やセキュリティ対策の向上が大きく図られています。
したがって、単にデジタル化にシフトする風潮のみならず、技術的な観点においても、オンラインカジノは日本をギャンブル大国に位置づける存在であると表現可能です。
国内のギャンブル状況
日本におけるギャンブルといえば、パチンコ・パチスロをはじめ、競輪や競馬、オートレースといった政府より認可を受けた公営ギャンブルを指すことが一般的です。
そして、2022年に実施された日本リサーチセンターの調査によると、アンケート総数のうち約半数が公営競技およびギャンブルの購入・遊技経験があるとされています。また、購入・遊技状況は2019年の17.9%から2022年は20%という調査結果に。
この統計から、日本ではギャンブルへの意欲が年々と向上していることは明らかでしょう。
競輪・競馬がギャンブル市場をリード
日本のギャンブル市場の今を率先する存在は、競輪および競馬です。たとえば、コロナウイルスで多くの業界が逆風に見舞われる中でも、競輪・競馬は人々の支持を維持し続けてきました。
経済産業省の発表によると、感染症に翻弄されていた2020年において、娯楽業で唯一「第3次産業活動指数」が向上したのが競輪と競馬。投票システムのデジタル化が進んだことで、リモートでも賭けることが可能となり、以前よりも幅広い年齢層が気軽に参加可能に。したがって、現時点でもギャンブル市場をリードする競技となっています。