仮想通貨という言葉を耳にしたとき、多くの方が「匿名で取引できる」とイメージされるかもしれません。
確かにビットコインなどは銀行口座のように名義が表示されるわけではなく、ウォレットアドレスだけが公開されます。
そうした点で興味を持った方は、これまで巷で話題のベストウォレットを見ることもあったでしょうが、実際には、取引履歴自体はブロックチェーン上で誰でも確認できる状態にあり、文字通りの完全匿名ではないという点は覚えておきたいところです。
また、仮想通貨を保管するウォレットに関しても匿名性は異なります。
例えば、仮想通貨を取引所に管理してもらう、カストディアルウォレットは、開設時に本人確認が必要で匿名性は低く、自分で管理するノンカストディアルウォレットは、公開台帳で身元が推測される可能性もあります。
当記事では、こうした仮想通貨の匿名性について初心者の方でもわかりやすく説明していきます。
仮想通貨の仕組みと匿名性の実態
仮想通貨の取引情報は公開台帳に記録されており、取引の流れは誰でも追跡することが可能です。
これはビットコインなどのパブリックブロックチェーンの特徴ですが、実際の名義や個人情報とは紐づかないため、銀行口座のような直接的な「記名」ではありません。
ただし、アドレスが特定の取引所やサービスに関連づけられると、ウォレットの持ち主を割り出せるケースもあるので注意が必要です。
プライバシーを守りたいという方は、利用する取引所の本人確認（KYC）ルールなどにも気を配ると良いでしょう。
なぜ仮想通貨は匿名と言われているのか
ビットコインが登場した当初、口座名義のように個人名が現れないため注目を集めました。
トランザクション（取引）を実行する際に求められるのはウォレットアドレスのみで、そこに個人情報を含む欄は見当たりません。
しかし、一度紐づけされてしまうとアドレスの動きがすべて丸見えになる点がデジタル資産特有の注意点です。
そのため、仮にある取引所からビットコインを引き出し、同じアドレスで繰り返し入出金を続けると、引き出し元の情報や取引内容などが第三者の分析で推測される可能性も無きにしも非ず…。
より匿名性に特化した仮想通貨の存在も
一部の仮想通貨は匿名性を高めるための特殊な技術を搭載していることがあります。
たとえば、デジタル署名の一種である「リング署名」といった仕組みは、取引元をわかりづらくすることで、送金者を特定しにくくするといった署名法も。
ただし、これらの通貨も完璧な匿名性を保障しているわけではなく、ネットワーク分析やサービスの利用状況次第で足がつくこともあり得ます。
「仮想通貨＝完全匿名」という誤解を解くには、通貨ごとに違う仕組みやリスクを理解することが大切。
日本国内での取引では、法律上の規制によって取引所が本人確認を行うことが一般的なので、完全匿名での売買は難しい場合が多いです。
仮想通貨とプライバシーを守るためには
どの仮想通貨を選んでも、ネット上に公開された情報を「分析されるかもしれない」という前提を持つのが無難です。
大事なのは、自分のアドレスをどこで使い、どのような経路を通ったかを把握し、不要なところで個人情報を漏らさないことが最も大切。
また、オンチェーンデータだけでなく、端末や通信のセキュリティ対策もプライバシー保護には欠かせません。
ウイルス対策ソフトの導入やVPNの利用などを組み合わせると、ウォレット情報が漏洩するリスクを軽減できます。
ただし、いくら匿名性が高いとされる仮想通貨でも、実際の取引を行う過程で足跡は残るものです。
資金洗浄の手段として悪用されることも問題視されており、取引所や規制当局が追跡を強化する流れが今後さらに加速する可能性があります。
結局は、「公開された情報を前提に、それでもどこまで隠せるか」を意識しながら利用していく姿勢が欠かせないといえるでしょう。